日本の職歴を英語に翻訳するコツ — 会社名・役職・業務内容の書き換えルール

日本の会社名・役職・業務内容を AU の採用担当者に伝わる英語レジュメに翻訳する具体的なルールを、実例つきで解説します。

在豪日本人が英文レジュメを書くとき、最初にぶつかる壁が「日本の職歴をどう英語にするか」です。会社名や役職をそのまま直訳すると、AU の採用担当者には意味が伝わらなかったり、逆に実態より格上・格下に見えてしまったりします。この記事では、会社名・役職・業務内容の 3 つに分けて、具体的な書き換えルールを紹介します。

会社名の書き方

日本の会社名は基本的にそのままローマ字表記で問題ありません。ただし、業界が採用担当者に伝わらない場合は補足を入れましょう。

• そのまま: Rakuten Group, Inc.
• 補足あり: Rakuten Group, Inc. (E-commerce and Fintech company, Japan)

中小企業や現地では無名の会社の場合、業種の補足が特に重要です。「Japan」を明記することで、AU の採用担当者が海外拠点や国内企業と混同しません。

役職の翻訳ルール

日本の役職名は AU の職位感覚とズレることが多く、直訳すると誤解を招きます。

重要なのは「肩書きの格」ではなく「何を管理・担当していたか」です。部下 5 名のマネジメント経験があるなら Managed a team of 5 と実態を書いた方が、役職名を無理に対応させるより伝わります。

業務内容は Action Verb + 数字で書き換える

日本語の職務経歴書にありがちな「〜業務に従事」「〜を担当」という書き方は、英語では抽象的すぎて評価されません。AU のレジュメでは Action Verb (動詞) から始め、可能な限り数字で定量化します。

• 悪い例: Was in charge of customer service
• 良い例: Resolved an average of 30 customer inquiries per day, maintaining a 95% satisfaction score

日本語の原文に数字が無くても、規模感を書き出すことで採用担当者の理解が大きく変わります。「新人研修を担当」なら Trained 8 new hires over 6 months のように、対象人数や期間を思い出して補いましょう。

職種名は ANZSCO を基準に考える

日本の職種名 (例: 「営業事務」「総務」) をそのまま英訳すると、AU の求人サイトで使われる職種名と一致しないことがあります。オーストラリア政府は職業分類として ANZSCO (Australian and New Zealand Standard Classification of Occupations) を公開しており、Fair Work Ombudsman のサイトでも award (雇用条件) の分類に近い職種名を確認できます。応募先の求人票に出てくる職種名・業務範囲と自分の経験を照らし合わせる際の参考になります。最新の雇用条件や職種区分は公式サイトで確認してください: Fair Work Ombudsman

まとめ

日本の職歴を英語にするときは、会社名は業種の補足を添え、役職は肩書きより実態(人数・範囲)を書き、業務内容は Action Verb + 数字で定量化するのが基本です。一つずつ書き換えていけば、日本での経験がそのまま AU の採用担当者に伝わる実績に変わります。ワーホリレジュメではこうした書き換えを AI が下書きとしてサポートし、日本語で入力した経験を AU 標準の英語表現に整えられます。まずは自分の職歴を一つ、上記のルールで書き換えてみてください。